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技術のご紹介

Phase3 対象地詳細調査

Phase1Phase2にて土壌汚染が確認された場合は土壌・地下水汚染の三次元分布の把握および対策をとるべき範囲の設定を目的として行います。
Phase2にて土壌汚染が判明した範囲を中心にボーリング調査を行い、土壌について深度別に試料を採取・分析し、汚染の状況を把握します。そして、調査結果を元に対策をとるべき範囲を設定します。また、地下水が存在する場合は観測井戸を設置し、各帯水層ごとに地下水の水質を測定します。

1.土壌汚染調査

調査地点の設定

調査地点は汚染が認められた地点や汚染のおそれのある地点、水文地質状況等を考慮して対象地の土壌・地下水汚染の三次元的分布を確実に把握できるように配置します。例として、対象面積が大きい場合は概ね25mメッシュを作成し交点を選定し、面積の小さい場合はメッシュを小さくして最低5地点以上で行います。

掘削手法

目的に応じた掘削方法を用いますが、主な手法は下記のとおりです。

ロータリー式ボーリング
地層の把握や連続した土壌試料の採取ができ、適用可能な地層も広く掘進性能に優れているためもっとも一般的に用いられています。
パーカッション式および振動式ボーリング
地層の状況が把握されている地点で、観測井や対策処理用の井戸を設置する場合に適しています。
コア採取には不向きですが、掘進効率は良く孔曲がりが少ないのが特徴です。
ハンドオーガーボーリング
比較的浅層(おおむね地下5m以浅に利用)において利用。振動や騒音がほとんどなく、建物内の内部や狭い場所に向いています。ただし、地下水の高い場所や緩い砂層では掘削や試料採取は困難となります。
当社は地質調査で利用するボーリングマシンと、土壌試料採取が迅速かつ機動力に優れた土壌汚染調査用ボーリングマシンを現場の状況や御客様の要望により使い分け、調査を行っております。

Point

当社は地質調査で利用するボーリングマシンと、土壌試料採取が迅速かつ機動力に優れた土壌汚染調査用ボーリングマシンを現場の状況や御客様の要望により使い分け、調査を行っております。

地質調査用ボーリングマシン

地質調査用ボーリングマシン

土壌汚染用ボーリングマシン

土壌汚染用ボーリングマシン

試料採取方法

採取深度は重金属類・農薬類では表層・0.5m・1.0m・2.0m・3.0m・4.0m・5.0mの7深度を基本とし、揮発性有機化合物では帯水層下端までの表層・0.5m・1.0m…を基本とします。採取深度間に地層の変化がある場合は追加で試料を採取します。また、必要に応じて10m、20mと深度を追加することもあります。
ただし、盛土や覆土等がある場合は、現表層から上記の深度で採取し、旧地表面が始まった時点から上記の方法で採取します。また、地下水汚染が判明している場合は汚染深度までボーリングを行います。

試料採取量

試料採取料は100gを目安としますが、測定項目によって採取量は増減します。

分析項目

基本的にはPhase2と同様ですが、現場状況によって分析項目を絞り込んで行うこともあります。また、揮発性有機化合物は現地での簡易測定を行い、汚染の有無を確認しながら行うこともあります。

Point

当社所有のPIDを併用して調査を行うことにより、現場作業が迅速かつ確実に調査を行うことができます。
また、作業コストを抑えることにより御客様への金額面での負担を低減させることができます。

2.地下水汚染調査

土壌調査の際の土壌試料採取孔等を利用したり、観測井を新設して帯水層ごとに地下水の水質を測定し、汚染の分布を把握します。

試料採取方法

ベーラーを利用した地下水採取

ベーラーを利用した地下水採取

使い捨て用小型水中ポンプ(パージポンプ)

使い捨て用小型水中ポンプ(パージポンプ)

ベーラーやモニタリングポンプ等を利用し、目的に応じた方法で行います。また、状況に応じた特殊な機材を作製し、汚染の拡散や飛散防止に努めます。

調査方法

原則として公定法により判定を行いますが、汚染範囲の絞り込みや判断に利用する際は簡易的な方法を利用します。Phase1Phase2にて明らかに汚染の可能性の無い物質は測定項目から除外することもあります。
状況に応じ、地下水位や流向・流速を調査したり、帯水層の透水性を把握するために透水試験や電気検層等を行い、今後のPhase4(浄化対策)・Phase5(浄化後の確認調査・モニタリング)の資料とします。現在数多くの対策工が開発されております。御客様の御要望や汚染度合いを考慮し、最適な対策工を御提案いたします。

Point

土壌汚染の判明は企業にとって調査・対策費用の発生のみならず、企業イメージの低下、さらには所有している土地の資産価値の低下をもたらし、土地取引上の障害となってしまいます。
しかし、今日では土壌汚染を重大な経営リスクとする認識は広がりつつあり、土壌汚染調査や対策工を実施する企業も増えてまいりました。この様な企業姿勢は高い評価を得ることとなり、財務や商品開発マーケティングと並んで企業間競争力とみなされはじめています。また、PRTR制度(環境汚染物質排出移動登録)が制定され、企業が環境中に排出している有害物質の種類や量に関する情報を開示するようになりました。今後はますます環境に対して積極的な対応が望まれることになることでしょう。          
当社も御客様との対話を大切にし、社会環境における今後の動向に目を向けるべきと考えます。

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